仕事に疲れたなら退職するより一旦休職をおすすめする理由

より理解が深まる前がき

毎日毎日重い身体に鞭を打って通勤していませんか？
最近疲れが取れない。眠れない。帰宅してからも休日も頭の中は仕事でいっぱい。仕事中になかなか集中出来ない。
『こんな思いをするならいっそ仕事を辞めようか…』

そんな身体からのSOSを日々溜め続け、心身が疲弊し退職や転職を検討していらっしゃる方へ、この記事ではメンタル疾患が原因で退職する前に休職をお勧めする理由について解説しています。

1.休職制度とは？

休職にも様々ありますが、メンタル疾患で利用出来る休職に私傷病休職があります。
これは業務外での病気やケガによって就労困難な状況になった場合に利用できる休職制度です。

私傷病休職と聞いたら一般的には、骨折や手術などといった外科的内容と思われがちですが、メンタル疾患も私傷病休職の対象となります。
外科的要因のように表面上で分かりにくいのですが、メンタル疾患も私傷病の対象となり得るという事です。

しかし必ずしも休職出来るとは限りません。

それは休職制度は企業の就業規則によって左右されるからです。つまり法的に設置を定められていない制度となります。
お勤め先の会社の就業規則に私傷病休職がなくても法的には問題はありません。

ただ、会社側も貴重な人材流出や福利厚生の側面から定めている企業は多いです。
全国事業所平均で約6割が定めていますが、大企業から中小企業まで含めた平均数値になります。
お勤め先に定められているかは就業規則の確認か、総務などの担当部署への相談が必要です。

休職の検討にあたり会社側への確認が必要となりますが、心身が悲鳴を上げている状態で会社側との相談は決して楽ではないと思います。

休職制度の有無に関わらず一定期間”身体不調”を理由に休暇を取得し、その間、又は休み明けに相談を行なうのが現実的です。会社側に異変を察知してもらうためにも先に休む事を優先に考え、休職への糸口に繋げる方法が精神的にハードルは低いです。

2.休職までの流れ

それでは実際に休職するにあたり、何を進めていったらいいのでしょうか？
順を追って説明していきます。

私傷病休職にあたって必ず必要となるのが医師からの診断書です。

つまりこの流れは医師からの診断書を得るため準備の説明となります。
そう考えれば一定期間の休みが必要になる理由がお分かり頂けるかと思います。

また何処を受診すれば良いのかで悩む所ですが、出来れば精神科や診療内科が専門的に扱っているので好ましいです。しかし新規患者は予約が先になってしまう事や、最初から掛かるのに抵抗があったりしますので、最寄りの内科で充分です。
そこで今現在の症状を医師に伝えてみてください。参考までに下記のような内容です。

就労困難な証明をして欲しいので、必ず仕事へ影響している旨を忘れずに伝えてください。

『診断書を出しましょう』と素直に医師から言われたら良いのですが、何も言われない場合はこちら側から診断書を出して欲しいと伝えましょう。
そうすれば必ず診断書はもらえます。風邪やインフルエンザに罹患していた証明となる診断書と考え方は同じです。

診断書が取得できたら、その旨を会社に連絡して次の指示を仰いでください。
私傷病休職の有無を問わず、当面働けない状態が続きそうと伝えれば、後は会社が今後の進め方を考えます。
そこで休職になれば御の字。休職制度はないが会社都合の休業として扱える、異動の打診等、何かしらの代替案を出してきますので納得出来る内容であれば了承してください。

残念ながら診断書も以ってしても退職しかないと言われたら、考える時間をもらってください。会社も即解雇とはいきませんので、一定期間考える時間ができます。

その際には”退職を勧めてくる会社で今後も働き続けるのか”を冷静に考えてみてください。
会社はあなたの生活、プライベートまで守ってくれるわけではありません。

3.退職より休職するメリット

今現在つらい状況に置かれているからこそ、退職といった人生の大きな判断は避けるべきです。

そんな状況下では必ず視野狭窄に陥ってます。まずは続けるか？辞めるか？の二択ではなく、重要な人生の岐路に差し掛かっている手前で一度冷静になる時間が必要です。

休職中であれば会社に籍があります。実はこれはとてもありがたい状態です。
次の就職のあてもなく退職をしてしまうと沢山の公的手続きをしなければなりません。中でも健康保険や年金といった社会保険料の手続きです。

会社員であれば会社側と従業員側とで折半ですが、離職した途端に全て個人負担です。特に年金は会社員が加入している厚生年金と、個人が加入する国民年金とでは将来的には倍半分の受給金額になります。勤め先の会社が嫌になっても、会社員でいる事のメリットはしっかりあります。さらに休職後に復帰出来れば何の手続きも必要ありません。

最後はお金の問題です。一般的に転職をする際には向こう3ヵ月分の生活費が必要といわれています。
離職後2～3ヵ月後の再就職が全体の約半数を占めるからです。
会社を辞め、メンタル疾患を抱えながらの転職活動は非常に神経をすり減らします。
転職後のミスマッチを防ぐ上でも一旦休職を挟んで療養しておけば、比較的再就職もスムーズに行えます。

4.まとめ

いかがでしたでしょうか？

今が一番つらい時期なのは胸が痛くなる程に分かります。一刻でも早く今の環境から抜け出したいと思うのは当然です。ただ切羽詰まった状態で今後の人生を左右するような選択は正しいでしょうか？

そんな重要な決断をする前に一度心身を休め、療養しながら今後の事を良く考える期間として休職を検討される事をお勧めします。