より理解が深まる前がき
昨今、仕事に於けるメンタルヘルスが重要視されてきています。
企業側としても重要な人材を手放すのは経営面でダメージを負う上に、将来的には企業存続にも関わる大問題として捉えられています。
2013年度にはそれまでの4大疾病のがん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病に加えて精神疾患が新たに盛り込まれました。
これにより5大疾病として、地域毎に担当する医療施設がなければならない重要疾患として位置づけられます。
様々な面からクローズアップされている精神疾患ですが、実態としてはどうなのでしょうか?
この記事では仕事に重きを置いて、さまざまなデータから精神疾患の実態を解説しています。
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1.仕事でストレスを感じている人の割合
まずは仕事でストレスを感じている人はどの位いるのでしょうか?
以下がその結果となります。
- 2人に1人はストレスを感じている
- どちらともいえないは予備軍かもしれない
- 心身共に健康で働けてる人は確実に存在する
ストレスを感じている人の割合は52%となり、約半数は仕事でストレスを感じている事が分かります。
”どちらともいえない”が33%占めていますが、その中身としては主に”ある程度のストレスは許容している”といった考え方の人がここに属しているようです。
つまりストレスが無い事はないけど、仕事をする上では仕方のない事だとして受け止められています。
つまりストレスと比較的上手に付き合っている方がここに当てはまるのではないかなと思います。
ただしストレスを感じていないわけではないので、何かのきっかけでバランスが崩れた際にはストレスを感じるになるでしょう。
そんな意味ではストレスを感じる予備軍とも捉えられます。
そして”全く感じない”と実に羨ましい回答をされた方は全体の15%です。
つまり100人規模の会社だと15人程度は心身共に健康な状態で働けている事になります。
この数字を見て皆さんはどう思われるでしょうか?
個人的には少ないかな?といった印象です。
ただ一定数は元気な状態で働けてる人が事実としてあるので、今後この割合が増えていく事を期待したいですね。
2.ストレスの要因は?
それでは上記で”ストレスを感じる”と回答した人はどんな事にストレスを感じているのでしょうか?
- 人間関係がストレス要因のトップ
- 他項目も人間関係に依存する可能性が高い
- 良好な関係が築ければ物理的要因も解決できる可能性がある
一番の要因は人間関係となっています。
ここで注目したいのが、仕事の責任、職場環境、業務量です。
それぞれ別の項目として分けられてはいますが、仮に人間関係が良好だったらどうでしょう?
例えばこんな具合に変わらないでしょうか。
◆仕事の責任/業務量
◆職場環境
職場環境や通勤といった物理的要因のストレスは解消出来ないかもしれません。
ですが人間関係が良好な職場であれば解決出来る問題もあると思います。
仮に通勤がストレスな場合でも、上長との関係が良好であれば、相談に乗ってもらった上で在宅勤務の可能性も出てきます。
つまり大多数のストレス要因は人間関係が引き金になっていると考えられます。
3.年代・男女別でみる割合
次は年代・男女別で仕事のストレスを感じる割合を以下にまとめてみました。
- 30~40代が男女共にストレスを感じる時期
- 女性は出産と育児で男性より多岐に渡りストレスを感じる
- 両立支援制度浸透の遅れ
一見すると年代・男女別で変わらないような感じですが、若干の違いがあります。
まず年代別に見たら40代が男女共に比率が一番高いです。
要因として、この世代は会社の中堅層に位置する年代でもあるので、上司と部下の板挟みに合い仕事人生の中でも特に苦しい時期ではないでしょうか?
またある程度のキャリアがあるので戦力として扱われます。
その責任がプレッシャーとなりストレスを抱える原因になっていると思われます。
もう1点特徴として女性の20代~50代まで凡そ20%前後で推移している事です。
特に20代~30代では男女に顕著な差が出ています。
これは出産や育児に影響が出ているのだと考えられます。
早い人では20代に出産される方もおられるので、育児と仕事の両立に、悩みや不満を抱えておられる方がやはり多いようです。
出産や育児といった人生の一大イベントでは夫婦で協力しあう風潮が近年加速していますが、なかなか企業側として、国が掲げる両立支援が浸透していないのが良く分かります。
4.精神疾患者数の推移
では最後に仕事上のストレス要因で、精神疾患になった人の推移です。
このデータは現代、そしてこれからを大きく左右する問題が表面化されています。
参考URL:https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/karoushi/22/index.html
- 労災申請は上昇中
- 上昇率は一定ではなく年々増加
- 水面下での精神疾患患者数は更に多い見込
ご覧いただいた通り、完全なる右肩上がりです。
一般的に、精神疾患を理由とした労災申請はハードルが高いのですが、それでも軒並み上昇しています。
2010年を基準とした場合、2017年には1.5倍、2021年には2倍に膨れ上がっています。
つまり、上昇率が一定ではなく、年々上昇率が上がっているわけです。
感覚的にそんな気はしていましたが、データで見ると今後3倍、4倍へと膨れ上がるのは容易に想像出来ます。
しかし、これは労災申請がなされた件数です。
一人ひとりの申請者は相当な覚悟の上で申請されいる事と思います。
表面上ではこの数値ですが、水面下ではもっと仕事が原因で精神疾患になった人は必ず多いはずです。
少子高齢化社会が進む中、日本経済を支える労働者人口がただでさえ少ない現代で、この結果には不安しかありません。
しっかりと本腰を入れて取組むべき課題である事は間違いありません。
あとがき
これらの結果をご覧になってどう感じたでしょうか?
皆さんも日々家族のため、自身の将来のため、社会のために働いています。
こんな実態の中、メンタル不調者を未だに”弱いヤツ”だと見下す人もいます。
頑張って頑張って身を粉にして働いた結果不調に陥ってしまったのです。
そんな方々に対して今の現状は、あまりに酷すぎると言わざるを得ません。
この記事を参考に、一人でも多くの方に今の社会を取り巻く環境を知っていただき、抱いた感情を行動に移す糸口になっていただければ幸いに思います。
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